アップル、iPhoneの性能向上で巻き返しなるか

米アップルにとって「7」はどうやら不吉な数字のようだ。少なくとも「iPhone（アイフォーン）」に関しては。
　iPhoneの新モデルの発表はまだ数カ月先だが、デザインが大幅に変更されることはない見通しだ。事情に詳しい関係者が21日にウォール・ストリート・ジャーナルに語ったところによると、名前が「iPhone7」になるとみられる新製品は、現行モデルからの「わずかな」変更にとどまる予定という。どうも大幅な刷新は間に合わないらしい。
　アップルの株主にとって幸運なことに、このニュースはすでに同社の株価に織り込まれている。アナリストらは、目新しさがほとんどないとうわさされる新型iPhoneに過度な期待をかけていない。アップル株は過去3カ月間で9％下落している（例年この時期は新製品の発表を視野に株価が上昇する）。さほど期待はされていないが、今は買いの好機かもしれない。
　ファクトセットによると、アナリストらは、2017年9月期のiPhone販売台数は5％増にとどまると予想している。一方、iPhone6Sの売り上げが旧モデルと比べ低調に推移していることで、16年9月期のiPhone販売台数は9％減少すると見込まれている。
　かつては多くの消費者が通信会社との2年契約が終了するとスマートフォンを買い替えたため、スマホのアップグレードは規則的に行われていた。だが、こうしたパターンは急速に崩れつつある。米国のような市場では現在、最新スマホが月賦販売されている。このため、消費者は今持っている機種を長く使おうとしている。新型スマホで性能が大幅に向上されないとすればなおさらだ。
影響を受けているのはアップルだけではない。米調査会社IDCは今月初め、今年の世界スマホ出荷台数予想を3カ月前の6％増から3％増に下方修正した。主な要因として、先進国での「スマホの購買行動の変化」を挙げた。
　しかしイノベーションが忘れ去られたわけではない。消費者は今でも性能が大幅に向上すればカネを支払う意思がある。モルガン・スタンレーが先週発表した調査結果によると、スマホユーザーはバッテリー寿命を重視しており、これがアップグレードの主なけん引役となっている。バッテリー寿命は、改良された半導体と同様に、有機EL（OLED）ディスプレイとワイヤレス充電機能などでもさらに延ばすことができる。モルガン・スタンレーのアナリスト、ケイティ・ユベルティ氏は、これらの機能が備わることでアップルの18年9月期のiPhone販売台数は8％増加すると予想している。
　一方、アップルにはソフトウエアとサービスの改善によってつなぎ留めているロイヤルカスタマー（優良顧客）がいる。iPhoneの販売減速にやきもきしている投資家にとって、このことはいくらか痛みを和らげてくれるはずだ。